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チームビルディング研修の効果測定は本当にできるのか?ROIが算出不可能な理由と稟議を通す代替指標

2026-09-16

研修効果測定の現実|カークパトリック5段階の測れる範囲と3つの代替フレーム
【結論】チームビルディング研修のROI算出は、因果関係の特定やコントロール群の用意が困難なため事実上不可能です。
カークパトリックモデルのL4業績やフィリップスモデルのL5ROIの測定は諦め、L1反応やL2学習などの代替指標に切り替えるべきです。
本記事では、稟議を通すための代替フレームと撤退基準付きの提案書テンプレートを解説します。

目次

1. 結論:効果測定は「ほぼできない」と認めるところから始める
2. なぜ研修ROIは事実上算出できないのか
3. 実証データ:105分の研修で「動いたもの」と「動かなかったもの」
4. 「測る」を諦めた人が使う3つの代替フレーム
5. 先行指標を動かす打ち手:心理的安全性を扱う「ベストチーム」
6. 稟議突破テンプレ:撤退基準付きの提案書骨格
7. FAQ:上司に「ROIを出せ」と言われた時の返し方
8. まとめ:「測れない」を認めれば、チームビルディング研修は前に進む
9. 参考:研修効果測定モデルの詳細記事
10. チームビルディング研修|稟議突破のご相談はこちら
11. 研修導入をご検討の方へ

「チームビルディング研修を入れたいけれど、上司から『で、ROIは?』と詰められて答えられない…」 「効果測定の指標を見せろと言われたけれど、何を出せば納得してもらえるのか分からない…」 人材育成の担当者であれば、一度はこうした稟議の壁にぶつかった経験があるのではないでしょうか。 結論を先にお伝えします。チームビルディング研修の効果測定、特にROI(投資対効果)の算出は、事実上ほぼ不可能です。 「そんなはずはない、世の中にはROI算出のフレームワークがあるはずだ」と感じられるかもしれません。確かにカークパトリックモデルやフィリップスのROIモデルといった理論は存在します。ただし、それらを企業現場で厳密に実装しているケースは、私たちが見てきた範囲ではほぼ存在しないというのが実態です。 本記事では、「測れない」という現実を出発点に、それでも稟議を通すための実務的な代替指標と提案書のテンプレートをお伝えします。

結論:効果測定は「ほぼできない」と認めるところから始める

【要点】チームビルディング研修の効果測定は、結論として「ほぼできない」と認めるべきです。カークパトリックモデルのL1(反応)やL2(学習度)は測定可能ですが、L3(行動変容)以上は測定コストが研修コストを上回ります。特にチーム単位の変化を厳密に測るにはコントロール群の長期追跡が必要で現実的ではないため、測定を諦めて判断材料を差し替えるアプローチが必要です。

研修評価の古典的フレームワークであるカークパトリックモデルは、効果を4段階(L1反応 / L2学習 / L3行動 / L4業績)に分けて測定します。さらにフィリップスのROIモデルは、L4の上にL5(ROI)を加えた5段階です。 これを「実際に企業現場で測れるか」という観点で並べ直すと、次のようになります。
・L1 反応(満足度):◎ 測れる(アンケートで取得可能)
・L2 学習度:○ 測れる(直後テスト・振り返りで取得可能)
・L3 行動変容:△ 限定的(測定者バイアスが大きい)
・L4 業績寄与:✕ 測れない(因果を研修単体に帰属できない)
・L5 ROI:✕ 測れない(理論は存在するが、実装企業はほぼゼロ)
L1とL2は実務でも回せます。ただし、L3以上は「測ろうとするコストが、研修コストを超えてしまう」領域です。 特に「チームビルディング研修」は対象がチーム単位です。個人の行動変容ですら難しいところに、「チームの曖昧な変化」を厳密に測ろうとすると、コントロール群(研修を受けていない比較対象チーム)を用意して長期追跡する必要が出てきます。これは一般的な企業現場では現実的ではありません。 ですから本記事では、「測る」を諦めた上で「判断材料そのものを差し替える」というアプローチをご提案します。

なぜ研修ROIは事実上算出できないのか

「測れない」という主張に納得していただくために、構造的な3つの壁を整理しておきます。

1. 因果推論の壁

研修後に離職率が3%下がったとして、それが研修の効果なのか、たまたま採用施策が当たったのか、上司が変わったのか、業界全体の景況感が良くなったのか――これらを分離して特定することは、統計的にもほぼ不可能です。 ランダム化比較試験(RCT)であれば因果推論が可能ですが、企業内で「同じ部署のメンバーをランダムに2グループに分け、片方だけ研修を受けさせて1年後に比較する」といった設計は、現実には組織上もコスト上も実施できません。

2. コントロール群の不在

仮に「研修を受けたチーム」と「受けていないチーム」を比較したとしても、両者の業務内容・メンバー構成・上司との相性が同一でない限り、差分を研修起因と断定することはできません。 複数チームを横断比較できる大企業でも、業務環境のバラツキを完全にコントロールすることは困難です。

3. チーム単位の効果は個人以上に測りにくい

個人の知識や満足度であれば、本人にアンケートを取れば最低限のデータは得られます。一方で「チームとして信頼関係が深まったか」「協働の質が上がったか」といったチーム単位の変化は、誰がどう評価するかで結果が大きく揺れます。 360度評価を導入しても、評価者(上司・同僚・部下)の主観バイアスから逃れることはできません。
段階 何を測るか 測定可否 実装の現実
L1 反応 満足度・印象 ◎ アンケートで即取得
L2 学習 知識・スキル習得 ○ 直後テスト・振り返りで可
L3 行動 現場での行動変化 △ 360度評価で限定的・バイアス大
L4 業績 組織業績への貢献 ✕ 因果分離が統計的に不可能
L5 ROI 投資対効果(金額) ✕ 理論モデル存在・実装企業ほぼゼロ
なお、カークパトリックやフィリップスのモデルそのものの詳細解説は、別記事にまとめています。理論背景を押さえたい方は次の記事をご参照ください。 カークパトリックモデルとは?4段階評価の具体例・測定方法 ニューワールドカークパトリックモデルとは?最新4段階評価と追加指標を解説 ジャック・フィリップスによる研修効果測定(ROIモデル)

実証データ:105分の研修で「動いたもの」と「動かなかったもの」

【要点】2026年9月に公開された研究では、105分のチームビルディング研修の前後で、社会人基礎力を含む17項目のうち15項目の自己評価が有意に上昇した一方、「協働に対する考え方」そのものには有意な変化が見られませんでした。1回の研修で動くのは行動レベルの自己評価であり、価値観・信念のレベルは動かない。この非対称は、効果測定の設問を選ぶうえで実務的な意味を持ちます。

ここまで「L1・L2までは測れる」とお伝えしてきましたが、では実際に測ったとき何が動いて、何が動かないのか。これを事前事後の調査で確かめた研究が、2026年9月に公開されました。
Kodama N, Yasuoka Y, Kainuma R. Building teams to improve performance—The effects of learners' belief in cooperation in team building—. Japanese Journal of Pharmaceutical Education(日本薬学教育学会誌). 2026; 10: e10045.
https://doi.org/10.24489/jjphe.e10045
神戸薬科大学の1年生を対象に105分のチームビルディング研修を実施し、その前後で2種類の尺度を測っています。研修そのものの構成は次のとおりでした。
・チーム編成と自己紹介:10分
・タックマンモデルの講義:25分
・チームビルディング活動:20分×3ラウンド(計60分)
・事前・事後アンケート:10分
・毎ラウンドでリーダーを交代し、参加者全員がリーダーを経験する設計
3ラウンドの課題は「大学生向けの運動会を企画する」「旅行プランを作成する」「アルバイトの許可を親から得る方法を考える」で、いずれも正解のない企画系の課題です。 結果は、きれいに二つに分かれました。
測ったもの研修前後の変化
行動レベルの自己評価(17項目)15項目が有意に上昇
協働に対する考え方(協働の有用性・個人志向・不平等感)有意な変化なし
測定に使われたのは、社会人基礎力の12要素(主体性・働きかけ力・実行力・課題発見力・計画力・創造力・発信力・傾聴力・柔軟性・情況把握力・規律性・ストレスコントロール力)に、好奇心・粘り強さ・楽観性・リスクテイキング・自信を加えた17項目です。 このうち有意に上がらなかったのは、規律性とストレスコントロール力の2つだけでした。残りの15項目はすべて上昇しています。 一方、「協働は役に立つ」「一人でやるほうが好きだ」といった協働そのものへの考え方は、105分では動きませんでした。研修前と研修後の回答の相関は非常に強く(協働の有用性で r=.81)、参加者の協働観は研修をはさんでもほぼそのまま維持されています。

この非対称が、指標選びにそのまま使える

これは「研修に効果がなかった」という話ではありません。1回の研修で動く層と、動かない層が分かれているということです。 効果測定の設問を設計するとき、この区別はそのまま流用できます。
・事前事後で測るなら、動くことが確認されている行動レベルの自己評価を設問にする
・「協働を大切だと思うようになったか」のような価値観・信念の変化は、1回の研修の指標に据えない
・価値観のレベルを狙うなら、単発ではなく継続的なプログラムとして設計する
3つ目は、この論文自身の提言でもあります。著者らは、他者とのやりとりが面白い・自分にとって価値がある、という自律的な動機づけを支える関わりを、単発ではなく継続的な指導プロセスとして設計すべきだと述べています。

この研究の限界

稟議に使う前に、限界も正直に把握しておいてください。
・対象は薬学部1年生19名であり、企業の社会人ではない
・参加は任意で、もともとチームビルディングへの関心と理解度が高い集団
・測定はすべて参加者の主観評価であり、第三者による行動観察ではない
したがってこの数字をそのまま自社の期待値に置き換えることはできません。それでも、「1回の研修で何が動いて何が動かないか」を事前事後の実測で示した例は多くありません。指標を選ぶときの出発点としては十分に使えます。

「測る」を諦めた人が使う3つの代替フレーム

L4・L5を測ろうとすると挫折します。であれば、判断材料そのものを差し替えてしまうのが現実的な戦略です。実務でワークする3つのフレームをご紹介します。

① リーディング指標で追う

離職率・売上といったラギング指標(結果指標)は、研修以外の要因が大量に混入するため因果が引きにくい数字です。 そこで代わりに、研修と因果が引きやすいリーディング指標(先行指標)を選びます。
・1on1ミーティングでの発言量・本音発言の頻度
・社内チャットツール(Slack/Teams等)の絵文字反応数・スレッド返信数
・他部署への相談・タスク依頼の発生件数
・定例MTGの所要時間(心理的安全性が上がると本音が早く出てMTGが短くなる傾向)
・プロジェクト着手から最初のアウトプットまでの日数
これらは研修直後から3ヶ月以内に動く指標であり、ラギング指標よりも研修起因と推認しやすいのが特徴です。「業績は半年後にしか分からない」という言い訳を封じ、研修直後から効果の有無を観察できます。

② 定性データを構造化する

数値で測れないなら、言葉のパターンを定量化するという方法もあります。 研修後アンケートや1on1の会話メモをテキストデータとして集め、頻出語分析にかけます。「相談しやすくなった」「他部署に声をかけた」「以前より発言できる」といった変化を示唆するフレーズが、研修前後でどれだけ増減したかを集計するのです。 近年は生成AIによる要約・分類が容易になったため、テキストデータの構造化コストは大幅に下がっています。 また、既存の組織サーベイ指標(Gallup社のQ12、eNPSなど)を流用するのも有効です。これらは社外で標準化された設問のため、社内で独自設計するよりも稟議上の説得力が高まります。

③ 「測らない」を堂々と宣言する

3つ目の選択肢は、いちばん勇気が要りますが本質的な答えです。 提案書に「本研修については効果測定を実施しない」と明記してしまう、というアプローチです。理由は次のように説明します。
・厳密な効果測定には、コントロール群の設定・長期追跡・統計分析が必要
・このコストは研修コストそのものを上回る可能性が高い
・したがって、効果測定にコストをかけるよりも、「やる/やらない」「来期続けるか/やめるか」の意思決定プロセスを明確にする方が合理的
代わりに、経営層・現場マネジャー・参加者の定性的な実感を年1回まとめてレビューし、「研修後に組織風土が改善した実感があるか」をYes/Noで表明してもらう。これを継続判断の基準にします。 「測らないなんて怠慢だ」と思われるかもしれません。しかし、測れないものを測ったフリをして数字遊びをする方が、よほど企業として不誠実です。
フレーム 何を見るか 測定タイミング 向いている組織
①リーディング指標 1on1発言量・チャット反応・MTG時間 研修直後〜3ヶ月 行動データを既に取れる組織
②定性データ構造化 アンケート自由記述の頻出語・eNPS 研修直後+半年後 サーベイ運用が既にある組織
③測らない宣言 経営層・現場の定性的実感 年1回レビュー サーベイ運用がない/取りたくない組織

先行指標を動かす打ち手:心理的安全性を扱う「ベストチーム」

【要点】代替フレーム①で挙げた先行指標のうち、心理的安全性に関わるものを実際に動かす打ち手として、弊社では心理的安全性そのものをテーマにしたゲーム型研修「ベストチーム」を提供しています。実施のたびに積み上がる受講者満足度そのものが、本記事で「測れる」と整理したL1(反応)指標の実例でもあります。

先行指標を稟議書に書くと、「その指標をどうやって動かすのか」という質問が必ず返ってきます。指標と打ち手はセットで示す必要があります。 前節で挙げた「定例MTGの所要時間」「1on1での本音発言の頻度」は、いずれも心理的安全性が上がると動く指標です。であれば、打ち手の側も心理的安全性を正面から扱うものを選ぶのが筋の通った設計になります。

心理的安全性を知り、高めるゲーム型研修「ベストチーム」

ベストチーム 「ベストチーム」は、心理的安全性を知り、高めるための「交渉型」チームビルディングゲームです。各チームにバラバラに配られた22種類の行動カードを、他チームへの情報収集と交渉によって必要枚数集めると、その行動の効果が発揮されて得点カードが入ります。得点カードは業績ポイントと関係性ポイントの2種類で構成されています。
・対象人数:15名〜100名超(1チーム3〜6名・最低5チーム)
・実施時間:1時間半〜3時間程度
・提供形式:講師派遣/キットレンタル(社内講師型)
・予算:講師派遣 25万円(30名2時間の場合)〜/キットレンタル 7万円(30名程度の場合)〜
2026年11月現在、ベストチーム(カード版)の導入社数は約200社、受講者満足度は4.93(5点満点)となっております。 ベストチームの受講者満足度

提供物とご提供形式

実施時には運営スライドと、行動カード・得点カード一式をご提供します。キットレンタル(社内講師型)の場合は、運営スライドをお渡しし、自社のご担当者に進行いただく形になります。講師派遣の場合は弊社の講師が進行します。 L3以上は測れなくても、L1は実施のたびに積み上がります。稟議書に「同種の研修に高い満足度と導入実績がある」と書けることは、効果の保証にはなりませんが、前節でお伝えした下振れリスクの小ささを示す材料にはなります。 実際に、心理的安全性を選定理由に挙げて導入されたお客様の声をご紹介します。
お客様
㈱コムコシステム様
ベストチームは、チームで仕事をするにあたって、共通の目標に向かって 各々が力を発揮することを疑似体験することで、コミュニケーションが活発 になり、受講者達の日頃の業務に結びつけられるように感じました。 また、チーム内での心理的安全性という内容は、メンバー個々人のやりがい や仕事のしやすさに直結する内容であると感じて選択しました。

稟議突破テンプレ:撤退基準付きの提案書骨格

ここまでの考え方を、稟議書として使える骨格に落とし込みます。「課題側を定量化する」「効果測定は限定的でいい」「撤退基準を先に決める」の3点セットがポイントです。
■ 課題(定量化)
・直近12ヶ月の自部署離職率:15%(全社平均10%・業界平均10%)
・直近のエンゲージメントサーベイスコア:52pt(前年比 ‐3pt)
・1on1で「チーム内の関係性に悩んでいる」と回答したメンバー:5/8名

■ 仮説
チーム内の心理的安全性・信頼関係の不足が、相談行動の減少と離職リスクの増大につながっている。

■ 介入策
チームビルディング研修(半日 / 講師派遣 / 予算◯◯万円)を全メンバーで実施。

■ 効果測定の範囲
・L1 満足度:研修直後アンケートで80%以上を目標
・L2 学習度:振り返りシートの記述量・具体性を講師チェック
・L3以上:厳密な測定は実施しない。代わりに以下のリーディング指標を1on1で観察
 - 他部署への相談件数
 - 1on1での本音発言の有無
 - 次回サーベイ(6ヶ月後)のエンゲージメントスコア

■ 撤退基準
6ヶ月後のレビュー時点で以下すべてに該当する場合、来期は別施策に切り替え:
 - エンゲージメントスコアが改善していない
 - マネジャー3名の定性FBが「変化なし」または否定的
 - リーディング指標(相談件数・1on1発言量)に変化が見られない
このフォーマットで提出すると、上司が突っ込みたくなる「で、ROIは?」という質問を事前に封じることができます。 「ROIは厳密には算出できません。代わりに、撤退基準を明確にすることで投資判断の責任を果たします」と回答できる構造になっているからです。
記載項目 よくあるNG稟議書 突破できるOK稟議書
課題の書き方 「チームワーク向上のため」と抽象的 離職率/サーベイスコア等の数字で定量化
効果測定 「ROI 200%を目標」(算出根拠なし) L1/L2のみ測定、L3以上は測らない明示
撤退基準 記載なし(やりっぱなし前提) 6ヶ月後レビュー時の撤退条件を明記
最大損失 明示せず 予算額=最大損失と明示しリスク限定

FAQ:上司に「ROIを出せ」と言われた時の返し方

【要点】上司から研修のROI算出を求められた際は、厳密な算出は困難であることを前提に、課題の定量化や撤退基準の明確化を提案するのが有効です。他社の公表事例はほぼ存在しないため、効果の保証ではなく下振れリスクの限定を強調し、損失額を予算内に抑えるロジックで説得します。

実際に多くの担当者が直面する詰問への、反論スクリプトを3パターンご紹介します。

Q1. 「研修のROIを数字で出してくれないと稟議は通せない」と言われました。どう返せばよいでしょうか?

A. 「研修ROIは、フィリップスのモデルでも実装企業がほぼ存在しないほど、厳密算出が困難な指標です。代わりに、課題側を定量化(離職率・サーベイスコア等)した上で、撤退基準を明確に設定する提案にさせてください。これにより投資判断の根拠と責任分界を明確にできます」と返答します。「測れないものを測ろうとするコストよりも、撤退判断を早くする方が合理的」というロジックを前面に出すのが有効です。

Q2. 「同業他社はROIを出しているはずだ」と言われたら?

A. 「他社でROIを公表している事例があれば、ぜひ参照させてください」と切り返します。実際には、研修ROIを公表している国内企業はほとんど存在しません。仮に提示された場合も、その算出根拠を確認すれば、ほぼ全てが「期待効果」や「想定値」であって厳密なROIではないことが分かります。

Q3. 「効果が出るかどうか分からないものに予算は出せない」と言われたら?

A. 「効果が出るかどうかは事前には誰も保証できません。重要なのは『効果が出なかったときに、どれだけ早く撤退できるか』です。本提案では6ヶ月後に撤退判断のレビューを設定しており、最大損失額は予算◯◯万円に限定されます」と返答します。投資判断としての下振れリスクの限定を強調するのがポイントです。

まとめ:「測れない」を認めれば、チームビルディング研修は前に進む

ここまでをまとめます。
・研修ROI(L4/L5)の厳密算出は事実上不可能。実装企業もほぼ存在しない
・L1満足度・L2学習度までは測れる。それ以上は無理に測ろうとしない
・代わりに、リーディング指標 / 定性データの構造化 / 「測らない」宣言の3フレームで判断材料を差し替える
・稟議書は「課題定量化→介入策→測れる範囲だけ書く→撤退基準を先に決める」の骨格で書く
・「ROIを出せ」への返し方は、撤退基準と最大損失額の明示で封じる
「測れないものを正直に測れないと言える」担当者の方が、無理にROIを捏造する担当者よりも、長期的には組織内で信頼されると私たちは考えています。 弊社では、年間多数のチームビルディング研修を実施しており、参加者から高い満足度の評価をいただいています(L1指標)。一方で、お客様にL3以上の効果測定を強くおすすめすることはありません。「効果測定にコストをかけるよりも、来期続けるかどうかの判断基準を明確にしましょう」とお伝えするスタンスです。

参考:研修効果測定モデルの詳細記事

【要点】本記事では、チームビルディング研修の効果測定が「測れない」という前提に立った実務論を解説しています。研修効果測定の理論モデルを体系的に学びたい方に向けて、カークパトリックによる研修効果の測定や、最新のニューワールドカークパトリックモデル、さらにROIモデルや具体的な研修効果測定の工夫、チームビルディングの基礎知識や無料ゲームなどの参考記事を紹介します。

本記事では「測れない」前提の実務論をお伝えしました。理論モデルそのものを学びたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
・カークパトリックモデルとは?4段階評価の具体例・測定方法
・ニューワールドカークパトリックモデルとは?最新4段階評価と追加指標を解説
・ジャック・フィリップスによる研修効果測定(ROIモデル)
・新入社員研修の効果測定での弊社なりの工夫
・チームビルディングとは(基礎ガイド)
・無料でできるチームビルディングゲーム30選

次のステップ:効果測定の前に「合うゲーム」を選ぶ

チームビルディング研修におすすめのゲーム15選|目的別の選び方と導入事例 稟議書の骨格が固まったら、次は「自社の課題に合うゲームを選ぶ」フェーズに進みます。目的別(関係構築/問題解決/意思決定)の選定基準と15ゲームの比較は、以下の記事にまとめています。 チームビルディングゲーム15選|研修の目的・人数・時間で比較

チームビルディング研修|稟議突破のご相談はこちら

【要点】弊社では、上司からROIを求められて困っている方や、自社に合わせた稟議書テンプレのカスタマイズを希望する方向けに、稟議資料作成のサポートを行っています。研修内容の提案にとどまらず、稟議突破のための提案書ロジック設計から一緒に取り組める点が特徴ですので、お気軽にご相談ください。

「上司にROIを求められて困っている」「撤退基準付きの稟議書テンプレを実際の自社状況に合わせてカスタマイズしたい」――こうしたご相談に、弊社では稟議資料作成のサポートも含めて承っております。 研修内容そのものだけでなく、稟議突破のための提案書ロジック設計からご一緒できるのが弊社の特徴です。お気軽にお問い合わせください。

研修導入をご検討の方へ

弊社では研修をご担当されている方に向けて、体験型のビジネスゲーム研修を提供しています。運営スライドとカード一式をお渡しして自社のご担当者に進行いただくキットレンタル(社内講師型)と、弊社講師が進行する講師派遣の2つの形式をご用意しています。 ベストチームの運営スライドメモ

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