働きやすい職場環境作りの5つのポイント
2026-06-08
【結論】働きやすい職場環境とは「テレワーク可否」だけで決まるものではありません。DIAMONDハーバード・ビジネス・レビューの論文では、(1)スケジュール (2)場所 (3)継続性 (4)作業負荷 (5)勤務形態 の5つの要素から働き方を設計することが、企業と従業員の相互利益につながると整理されています。本記事ではこの5要素のフレームワークと、職場で実装するときの観点を解説します。
働き方の柔軟化が経営課題として定着し、テレワークやフレックスタイム制を導入する企業も一般的になりました。その一方で、勤務形態を変えただけでは、思ったほど従業員の働きやすさにつながらないというケースも少なくありません。
そこで参考になるのが、DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー22年3月号「働きやすさのマネジメント」に掲載された論文「勤務形態を変えるだけでは不十分 フレキシブルワークで企業と従業員の相互利益を実現する方法」(エレン・アーンスト・コセック/パトリシア・ゲティングス/カウムディ・ミスラ著/P.26-40)です。
[画像は現在表示できません:DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー22年3月号 「働きやすさ」のマネジメント]
少し古い調査ではありますが、株式会社スタッフサービス・ホールディングスの「テレワーク」についての意識調査によれば、若手を中心にテレワークへの賛成が多くなっており、働く場所の柔軟性は従業員側のニーズとしても明確に存在しています。
画像引用:「テレワーク」についての意識調査 スタッフサービス調べ
https://www.staffservice.co.jp/nt-files/nr_210819.pdf
しかし論文は、テレワーク以外にも働きやすい職場環境作りには5つの要素があると指摘しています。
働きやすい職場環境を考える5つの要素
論文で提示されている5つの要素は以下のとおりです。
| 要素 | 内容 | 代表的な制度・運用 |
|---|---|---|
| 1. スケジュール | いつ働くか | フレックスタイム制/コアタイムの設計 |
| 2. 場所 | どこで働くか | リモートワーク/オフィス/サテライト |
| 3. 継続性 | ライフステージに応じた働き方の継続 | 育休・介護休暇・休職からの復帰支援 |
| 4. 作業負荷 | どれだけ働くか | 時短勤務/業務量の調整/役割分担 |
| 5. 勤務形態 | どのような契約・形態で働くか | 正社員/契約社員/業務委託/副業可否 |
働き方の価値観を可視化する「ワークスタイルトランプ」
トランプというカジュアルな形式のため、「価値観について話しましょう」と切り出すよりも自然に深い対話に入れます。内定式・新入社員研修・チームビルディング・マネジャーと部下の1on1準備など、相互理解を深めたい場面で幅広く活用されています。働きやすさを設計する側(人事・経営)だけでなく、従業員側の価値観を引き出すツールとしても有効です。
2026年8月現在、ワークスタイルトランプ(カード版)の導入社数は約190社、受講者満足度は4.58(5点満点)となっております。
最新の満足度についてはゲーム一覧ページからご覧いただけます。
実施の流れはこちらの解説記事をご覧ください。
相互理解を促すためのワークショップ向けツール「ワークスタイルトランプ」
オンライン環境で実施したい場合は、姉妹製品のワークスタイルトランプクラウドをご利用いただけます。リモートワーク主体の組織でも価値観の共有ワークを実施可能です。
2026年8月現在、ワークスタイルトランプクラウドの導入社数は約110社、受講者満足度は4.91(5点満点)となっております。
関連書籍
【要点】本セクションでは、働きやすい職場環境作りの5要素フレームワークに関する原著論文が掲載された書籍を紹介します。対象となる書籍は、ダイヤモンド社から2022年2月10日に発売されたDIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー2022年3月号です。この号では「働きやすさ」のマネジメントが特集されており、Amazonや公式ページから詳細を確認できます。
5要素フレームワークの原著論文が掲載されている特集号を以下にご紹介します。まとめ
【要点】働きやすい職場環境は、リモートワークの可否といった1つの要素だけで決まるものではありません。スケジュール・場所・継続性・作業負荷・勤務形態の5つの要素を組み合わせて設計することが重要です。今後、高齢化や人口減少により従業員の確保が困難になると予想されるなか、この5要素のフレームワークを用いて自社の制度を整理しなおすことで、職場環境における改善の余地が見えてきます。
働きやすい職場環境は「リモートワーク可否」のような1要素では決まらず、スケジュール・場所・継続性・作業負荷・勤務形態の5要素を組み合わせて設計するものだ、というのが論文の核心です。今後、高齢化・人口減少で従業員の確保が難しくなっていくことが予想されるなか、5要素のフレームワークで自社の制度を整理しなおしてみると、改善の余地が見えてくるはずです。