ダイバーシティ&インクルージョンの次のステップは公平性を考慮したDEI(DI&E)
2026-05-20
【結論】
DEI(Diversity, Equity & Inclusion)は、D&Iに「個人差に応じたリソース配分」の公平性(Equity)を加えた概念で、平等(Equality)とは異なります。
人的資本開示や人手不足対応の課題解決に不可欠であり、米国のNVIDIAが75以上の項目で賃金公平性を実現するなど、多くの企業で推進されています。
社内浸透には、現状把握・制度整備に加え、ゲーム型研修「バーンガ」のような体験学習を通じた理解促進が効果的です。
人的資本開示や人手不足対応の課題解決に不可欠であり、米国のNVIDIAが75以上の項目で賃金公平性を実現するなど、多くの企業で推進されています。
社内浸透には、現状把握・制度整備に加え、ゲーム型研修「バーンガ」のような体験学習を通じた理解促進が効果的です。
目次
1. D&IとDEIの違い
2. DEIのE(Equity)は「公平性」。平等(Equality)とは異なる
3. 企業がDEIに取り組むべき理由
4. 海外・日本企業のDEI事例
5. DEIを社内に浸透させるステップ
6. DEIを体験できるゲーム型研修「バーンガ」
D&IとDEIの違い
【要点】D&Iに「個人差に応じたリソース配分」の公平性(Equity)を加えたものがDEIです。D&Iが「違いを受け入れる」段階だったのに対し、DEIは「違いを踏まえて個人差に応じたリソース配分を行う」段階まで踏み込んでいます。DI&EはEquity(公平性)を強調する文脈で使われる表記順違いです。
D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)は、Diversity(多様性)とInclusion(包含・一体性)の2要素からなります。多様な属性や価値観を受け入れ、その違いを活かしてお互いを認め合い、良いところを発揮していこうという考え方です。
これにEquity(公平性)を加えたものがDEIで、DI&Eと表記されることもあります。D&Iが「違いを受け入れる」ことに重点を置いていたのに対し、DEIは「違いを踏まえた上で、個人差に応じたリソース配分を行うこと」にまで踏み込んでいるのが特徴です。
| 要素 | 意味 | 職場での例 |
|---|---|---|
| Diversity(多様性) | 性別・年齢・国籍・価値観・能力の違い | 採用や登用で多様な人材を受け入れる |
| Equity(公平性) | 個人差に応じたリソース配分 | 育児中・介護中・障害のある社員に合わせた働き方の整備 |
| Inclusion(包含・一体性) | 違いを活かしあえる組織風土 | 役職や属性に関わらず意見を言える心理的安全性の確保 |
DEIのE(Equity)は「公平性」。平等(Equality)とは異なる
左側が平等(Equality)で、全員に同じ条件で1つの足場を提供している状態です。右側が公平(Equity)で、それぞれの背丈に合わせて足場の数を調整し、全員が観戦できる状態です。
DEIのEが意味しているのは後者の公平性で、個人差をきちんと考慮して、それぞれに見合ったリソースの配分をすることを指します。平等性は英語でEquality(エクオリティー)と訳される別の概念です。
企業がDEIに取り組むべき理由
【要点】企業がDEIに取り組むべき理由は主に4つです。(1) 人的資本開示の義務化(2023年〜)で多様性指標の開示が必要、(2) 女性活躍・育児介護対応で個人差を踏まえた制度設計が必要、(3) 高齢化と人手不足でシニア・障害者・外国人材の活躍機会づくりが経営課題、(4) 違いを活かせる組織ほど心理的安全性とエンゲージメントが高いことが実証されている。
DEIが注目される背景には、以下のような経営上の要請があります。
・人的資本開示:有価証券報告書での人的資本情報の開示義務化(2023年〜)により、多様性指標や人材育成方針の開示が求められている
・女性活躍・育児介護対応:女性の生理・妊娠・育児や、社員の介護といった個人差を踏まえた制度設計が必要
・高齢化と人手不足:シニア・障害者・外国人材など多様な人材の活躍機会づくりが経営課題
・心理的安全性とエンゲージメント:違いを活かせる組織ほど心理的安全性とエンゲージメントが高いことが実証研究で示されている
海外・日本企業のDEI事例
エヌビディアは外部の調査機関に賃金公平性の確認を依頼する。
性別、仕事レベル、学歴、業績など75以上の項目を挙げて賃金公平性を測り、4年かけて平等を実現したという。
「ダイバーシティ」では足りない。アマゾンも推進する「DEI」とAIの活用
https://forbesjapan.com/articles/detail/35457
日本国内でも、製薬・金融・IT業界を中心に、役員・管理職の女性比率目標の設定、障害者雇用の拡大、LGBTQへの対応制度化など、DEIを意識した取り組みが広がっています。
DEIを社内に浸透させるステップ
DEIを体験できるゲーム型研修「バーンガ」
2026年8月現在、バーンガの導入社数は約40社、受講者満足度は5.0(5点満点)となっております。
バーンガ 実施概要
| 所要時間 | 1.5〜2時間 |
| 推奨人数 | 15〜100名超(1グループ4〜6名) |
| 提供方式 | 講師派遣/キットレンタル(社内講師実施可) |
| 対象者 | 全社員(管理職・新入社員・組合活動等) |
KDDI労働組合様の導入事例
バーンガを導入したきっかけは、KDDI労働組合として推進しているダイバーシティの取り組みを、より実践的・体験的に深める必要があると考えたためです。言葉にしづらい暗黙知や前提の違いが原因となって、認識のずれや戸惑いが生じる場面も少なくありません。言葉による説明が制限された状況で、異なるルールや前提を体験的に理解できるバーンガに着目し、組合役員47名を対象に実施しました。受講者からは「全員が同じルールで進めていると思い込んでいた」「無意識の前提や思い込みに気づいた」といった声が多く、感情面を含めた深い気づきが生まれました。